求人費用から分かること

 採用担当者にとって、求人費用は気になるところですが、細かな額は経理の担当者に尋ねるしかありません。費用の内訳は多岐にわたり、求人広告費はもちろんのこと、人材紹介会社の利用料、応募者に支払う交通費、会場費、出張費等が掛かります。加えて採用担当者や面接官に支払う人件費も準備しなければなりません。そう考えると、求人費用の総額は馬鹿にならないのです。因みに新入社員に対する研修・指導に携わる人に支払う人件費は、求人費用に含めることもあれば、含めずに別途算出することもあります。

 求人費用の中で算出するのが面倒だと言われるのが人件費です。採用活動や面接も通常業務であると見做せば、人件費を求人費用に含めるのは不思議な計算法だからです。しかしよく考えて下さい。採用活動中は本業を犠牲にしています。本業とは、売り上げを増やす仕事を指します。採用活動は売り上げとは直接関係しませんから、通常業務と見做すのは無理があるのです。

 求人費用は応募者数が増えれば増える程、膨れ上がるものです。大企業は莫大なコストを払っていることになります。それでも採用活動が心血を注ぐに値するのは、どの企業も優秀な人材が喉から手が出るほど欲しいからです。中小企業であれば、優秀な人材が退職しなければ、事業を拡大しない限り、求人活動を控えることが出来ます。求人活動しなかった年は求人費用が0円ですから、その分を利潤に回せるのです。しかし現実は欠員に悩まされており、毎年のように広告を出している会社が少なくありません。ところで欠員が生じやすい業界、例えば専門職の集まりである医療業界等は、他の業界よりも人材紹介会社に対してコストを掛けています。

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