成功事例共有システムの実際

 自分の成功事例を同僚に話したがる社員はそれほどいません。自慢を控えているからではなく、自分のスキルを簡単に教えたくないという利己的な動機が働くからです。ですから会社が強制的に「成功事例共有システム」を構築することで、会社の業績を底上げしなければなりません。例えば、成功事例を教えるという行為に対して、高い評価を下す制度を作ることが推奨されます。そうすれば、優秀な社員も教えるメリットを見出すことが出来るため、積極的に関わろうとするでしょう。少し強引な手法ではありますが、そうでもしなければ人は動こうとしないものなのです。この成功事例共有システムは、実は求人関連の現場でも通用します。例えば新入社員の研修に携わる社員は、正に「教える」という行為に徹するわけですが、研修の成果が表れた時、高く評価されるということになります。研修は先輩社員にとって煩わしいものですが、「評価」という対価を得られるのであれば、真摯に取り組む人も増えるはずです。
 ところで、「優秀な社員」という概念は広く受け入れられていますが、人は単純に優秀な人物と無能な人物とに分けることはできません。誰にでも長所と短所があり、自分の長所を活かして支え合うことが自然な事なのです。綺麗事に聞こえるかもしれませんが、成功事例共有システムを構築している会社ほど、この事実をきちんと理解しています。自分が誰かに支えてもらっていると感じることが出来れば、「今度は自分が誰かのために」と思い直し、積極的にサポートできるはずです。筆者がお勧めするのは、会社の日報に、「サポート履歴」の項目を作ることです。「誰が誰に対して何の件でサポートしたのか」を毎日記載し、同時にそのサポートで出た成果を記録するようにします。言うまでもありませんが、サポートした人に対しては、会社がプラス評価することになります。

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